歴史の旅社は、徹底した現地調査や古文書研究などによる本格的な家系調査を行っています。

そのようなお申込みも勿論お受けさせて頂きます。

最終的な目標が江戸前期400年調査や徹底調査であるのに、初めに基本200年調査を申し込まれ、その調査結果をご覧になって江戸前期400年調査、さらに徹底調査をお申込になられる方は結構いらっしゃいます。

なお、たとえば基本200年調査終了後、江戸前期400年調査に進まれる場合、その差額分だけのお支払いとなりますので、料金的に不利になるようなことはありません。

どこにお住まいであっても、ご依頼は可能です。国内にとどまらず、米国（ハワイ州含む）・シンガポール・香港・台湾など、海外在住の方からのご依頼も頂いています。

北海道にお住いの方は、明治になって本土から移住してこられた方の子孫になるものですから、他の地域の方々に増して家系図に関心をお持ちの方が多いような印象を受けています。

また、この地域の方の特色として、ご先祖の名前だけではなく、家紋やもともとの菩提寺、江戸時代以前には何をしていたのか等々の情報を望まれる方も多いのです。必ず判明するとは断言できませんが、極力諸情報も提供できるよう努力しております。

上の北海道在住の方のご質問では、どの地域にお住まいであってもご依頼は可能ですと回答させて頂きました。

ただ、現地調査の対象地域については限定させて頂いています。原則として、現地調査の対象地域を西日本地域＋岐阜県・愛知県の範囲に限らせてお受けしています。

ちょっとややこしいかもしれませんが、つまり海外を含めてどこにお住まいの方でも調査のご依頼はお受けさせて頂きますが、現地調査の対象地域、すなわち現地調査を行う地域につきましては、西日本地域＋岐阜県・愛知県の範囲内であるということです。

これは、あまり範囲を広げ過ぎることによって、調査の質を落としたくないためです。

詳しくは 調査地までの距離が調査に与える影響についてをご覧ください。

但し、現地調査を行う必要がない「戸籍調査＋家系探究案内」については、全国どこでも対応させて頂きます。

時々「過去帳調査だけをお願いしたい」というご希望を頂きますが、過去帳調査を単体でお受けすることは行っていません。

当ホームページの「過去帳調査」で述べているとおり、現在は人権や個人情報の問題から、過去帳を閲覧させて頂くことは非常に難しくなっています。それでも、なんとか閲覧のご許可を頂くように苦心努力していますが、あくまでも家系調査の一環としてです。

過去帳調査を単体としてお受けするのは、かなりリスクが大きいものであり、現時点ではお受けすることは出来ません。

時々頂く質問のひとつです。家系図の横の広がりを充実させたいために、傍系親族を筆頭者（戸主）とする戸籍を望まれるようです。

原則として、「家系図作成」や「先祖調査」などの理由により、傍系の親族を筆頭者（戸主）とする戸籍を請求することはできません。どうしても請求したい場合は、傍系親族の直系子孫の方にお願いして、委任状を書いて頂くことです。

また、行政書士その他の士業であっても、「家系図作成」等の理由である以上、本人が請求できる範囲でしか請求できません。

ただし、戦前までの戸籍は戸主制でしたので、例えば戸主の兄弟姉妹や叔父・叔母・甥・姪などが戸籍に記載されているものですので、その限りでは傍系親族の情報は分かります。

最も多いご質問のひとつです。
「基本２００年調査」の家系図作成コースを例にとりますと、２５年前後で一世代が交代するとして、２００年間で７～８代ということになります。

ただ、代々２０歳前後での出生が続いたような家の場合だと、１０代くらいになることもありますし、逆に高齢出産が続いたような場合だと、５代程度しか辿れないということもあります。（私の家がそうなのでが・・）代々長男の家や、逆に代々末っ子の家（つまり分家を重ねている）という場合も同じ２００年間としても、世代数は当然異なって参ります。そのような意味で、軽々しく何代まで分かりますよとは答え難いご質問でもあります。

この３０数年の経験から、だいたいどの家でも調査可能と思われる段階を「基本２００年調査」として設定しております。逆に、「江戸前期４００年調査」や「徹底調査」は、どなたの家でもお受けできるものではありません。

苗字・地域・宗派やその家に伝わる言い伝え等々の諸条件をお伺いし、どこまでお受けできるかをご提案させて頂きます。特に、「徹底調査」を申し込まれる場合は、まず「江戸前期４００年調査」をお申込み頂いております。江戸前期までの調査を進める過程で、室町期以前まで調査可能であると判断される場合、その旨をお伝えし、改めて徹底調査への延長をご検討頂いています。ご依頼される方にとっても、その方が安心かと思います。

家系調査は、答えが必ず用意されているものではありません。そのため、どれだけ時間を掛けて努力をしても、目標までの調査が不可能になる場合があります。当事務所では、このための返金・割引規定を設けております。詳しくはこちらをご覧下さい 調査不能の時の返金規定

そもそも家系図の調査という仕事の性質上、ご依頼者のプライバシーに大きく触れざるを得ません。それを安易に外部に漏らすようなことがあっては、当事務所の信用は一朝にして崩れ去ります。当事務所にとっては、プライバシー厳守は基本中の基本です。ご本人の許可なしに、いかなる事柄も外部に漏らすことは致しません。

調査のご依頼を検討されている方から、このような質問を頂くことがあります。わざわざ調査不能の時の返金規定という項目を設けているくらいですから、絶対に分かるとは断言できません。

３０年余年の経験から、ほぼどの家の調査でも可能と思われる段階を「基本２００年調査」として設定致しましたが、これでさえも調査不能の事例はあります。

「江戸前期４００年調査」「徹底調査」につきましては、苗字は勿論、もともとの本籍地や宗派・お墓の状況・その家に伝わってきた話、その他の諸事情をお聞きした上で、検討させて頂いております。まずは、詳細をお聞かせ下さい。

その情報は正確ではありません。おそらく、本当に現地での調査を行ったことがない方が書かれたものでしょう。同じ地域の同じ苗字の家でも、異なる家紋を使っている例は数多くあります。

同じ集落内に住む同じ一族であっても、異なる家紋を使っている事例も稀なことではなく、現地での調査をしている者であれば、当然理解出来ているはずのものです。このため、自分の家の家紋を確実に調べようとするならば、直系の本家を探し出し、その家の家紋を調べるしかないと思っています。

家系図というのは、ある意味プライバシーの塊のようなものですので、ご依頼者様の直系のご先祖に関しての調査のみお受けしております。友人の方の家系調査をお受けする場合には、その方から直接ご依頼を頂く必要があります。

なお、ご両親へのプレゼントについては、全く問題ありません。

このような時代錯誤の依頼がまだあります！弊社は興信所ではありません。このような依頼は一切お受けしません。

家系調査のホームページを見ると、そのほとんどが行政書士事務所であり、「行政書士は家系調査の専門家！」などと書いているところも少なくないため、行政書士でなければ家系調査は出来ないのではないのかと思われている方もおられます。このため、何度かこのようなご質問を頂きました。

しかし、行政書士の業務の中に家系調査が入っているようなことはなく、特に行政書士＝家系調査の専門家ではないのです。（もちろん、行政書士の方で専門的な知識をお持ちの方はおられますが、それは別のお話です）

実は、当事務所は行政書士事務所も運営していますが、別に行政書士として家系調査を行っているつもりはありませんので、ホームページ上にわざわざ行政書士と名乗ったりせず、誇りをもって歴史の旅社として活動しています。